※ | 「区分」欄で「有形固定資産」以外の区分を選択した場合は「直接法」で固定されます。 |
※ | ここでは資産追加時に設定される償却方法の初期値を科目ごとに決定しています。実際の償却方法は資産ごとに設定可能です。 |
※ | 実際に新規取得資産の仕訳転送を行うと、摘要欄上段にはここで設定した文字列の先頭に資産名が加わった形でセットされます。 |
※ | 「累計額」は「計上方法」が「間接法」の場合に設定が必要になります。 |
※ | 「償却費(製)」は【基本設定】で「製造原価報告書を印刷する」にチェックが入っている場合に設定が必要になります。 |
※ | 個人データで事業割合が100%未満の資産がある場合は「事業主(貸)」の設定が必要になります。 |
※ | 売却益又は売却損の判定は仕訳を転送した時点でシステムが自動で判定します。 |
※ | 実際に売却資産の仕訳転送を行うと、摘要欄上段には摘要欄に設定した文字列の先頭に資産名が加わった形でセットされます。 |
※ | 実際に除却資産の仕訳転送を行うと、摘要欄上段には摘要欄に設定した文字列の先頭に資産名が加わった形でセットされます。 |