◎警告について |
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@ |
指定したコンバート対象データに前期、前々期のデータが含まれているが、残高が一致しない場合は次のエラーメッセージを表示し過年度データは取り込まれません。
「前々期末残高と前期期首残高が一致しません。」
「前期末残高と期首残高が一致しません。」 |
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A |
仕訳に旧消費税区分(対象外)が見つかった場合、次のエラーメッセージを表示しコンバートは中止されます。
「4.5%または、6.0%の消費税が含まれています。」
「当期仕訳に4.5%または、6.0%の消費税が含まれています。」 |
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B |
仕訳にTACTiCS達人Vの設定にない科目コードが見つかった場合、次のエラーメッセージを表示しコンバートは中止されます。
「達人Vの当期科目に登録されていません。」 |
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◎エラーについて |
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エラーが生じた場合、コンバートは中止されます。
マイドキュメントにエラー情報が作成されます。エラー情報をご提供ください。(siwake_err.log 及び tactics_converterror.log) |
◎勘定科目コード |
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3桁または4桁になります。 |
◎本支店コード |
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2桁になります。(01からの連番で自動付番します。) |
◎部門コード |
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2桁〜4桁になります。(5桁の場合は0001からの連番で自動付番します。00は共通部門の固定コードとして自動作成されます。) |
◎個別コード |
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コンバート対象外です。 |
◎内訳コード |
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3桁または4桁になります。(5桁の場合は0001からの連番で自動付番します。) |
◎連想摘要コード |
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ACTiCS財務の摘要辞書に「連想摘要借方」「連想摘要貸方」「単一取引」の見出しを作成し、それぞれの見出しの中に登録します。(1つの見出しに登録できる摘要の上限は3000です。)
単一取引辞書の金額はコンバート対象外です。 |
◎伝票番号 |
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6桁以内でコンバートします。(7桁又は8桁はコンバート対象外です。) |
◎自動税抜仕訳 |
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仕訳間の関連情報は無くなります。 |
◎経理方式 |
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税込・税抜の2択になります。(売上等の区分に応じ「消費税処理区分」を設定します。売上等・棚卸資産・固定資産・経費等の区分はありません。) |
◎消費税申告区分 |
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コンバートデータの消費税申告区分は全て「簡易課税」とします。その際の業種番号はTACTiCS達人Vの「業種」で判定します。
コンバート後そのままでは原則課税の消費税コードは入力できません。原則課税の消費税コードを入力する場合はTACTiCS財務の【初期設定】−【基本設定】の消費税タブで消費税申告区分を原則課税に変更してください。消費税計算時に原則課税の消費税コードが混在する場合、総体を第4種として計算します。 |
◎消費税率・消費税番号 |
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コンバート対象データの仕訳に4.5%、6.0%の税率を持つ消費税番号が存在している場合、コンバート対象外となります。
固定資産譲渡の消費税番号は通常売上とします。
特定収入の消費税番号は課税対象外とします。
課税A、課税Bの消費税番号は通常の5.0%とします。
消費税番号9999は課税対象外とします。
消費税番号9999が付された仕訳は期末一括税抜仕訳と判断します。
消費税番号が付されていない仕訳は課税対象外とします。
消費税番号8888は区分未定とします。
不適切な消費税コードは区分未定とします。 |
◎自由コード |
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自由コード(700〜799)は諸口勘定の補助科目とします。 |
◎勘定科目の制御 |
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TACTiCS達人Vの使用科目がTACTiCS財務より多い場合、所定の勘定科目に補助科目として集約されます。
補助科目が設定できない制約科目(仮受消費税・仮払消費税・繰越利益剰余金及び元入金)が、集約の親科目となる場合は、補助科目への変換集約ができません。制約科目に統合されます。 |
◎開始残高 |
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TACTiCS達人Vでは、開始残高に部門と補助の関連がありません。TACTiCS財務での開始残高は補助を重視し、補助の合計を科目残高とし、共通部門に科目残高をセットします。 |