3期比較経営分析表

当期の経営状態を「収益力」「活動性」「安全性」「費用効率」「生産性」の５つの角度から分析します。前期、前々期との比較も同時に行います。

■期間選択

経営分析を行う期間を選択します。

■支店選択

本支店データの場合に表示されます。帳票を表示する本店又は支店を選択します。
本支店グループを作成すれば複数支店の合計値も参照できます。

■部門選択

部門データの場合に表示されます。帳票を表示する部門を選択します。
「配賦」にチェックすると、「共通部門」の残高が【部門設定】で登録した比率に従い選択した部門に配賦されます。
部門グループを作成すれば複数部門の合計値も参照できます。

■消費税

消費税の取り扱いを「税込」又は「税抜」から選択します。

■単位

「Ｆ2:表示設定」で設定した単位(「円」又は「千円」)を表示しています。

■集計科目登録

【集計科目の登録】画面が開きます。経営分析に必要な集計科目を定義します

■従業員数登録

【従業員数の登録】画面が開きます。当期・前期・前々期における各月の従業員数を登録します。

■F2:表示設定

【分析表示設定】画面が開きます。金額の単位やグラフの色等を設定します。

※	分析メニュー全体に共通する設定です。

■F8:印刷

【印刷設定】画面が開きます。 3期比較経営分析表を印刷する場合に使用します。

計算式

[収益力]
売上総利益率＝売上総利益÷純売上高× 100
売上高営業利益率＝営業利益÷純売上高× 100
売上高経常利益率＝経常利益÷純売上高× 100
総資本営業利益率＝営業利益×(12 ÷Ｎ)÷総資本× 100
総資本経常利益率＝経常利益×(12 ÷Ｎ)÷総資本× 100
自己資本経常利益率= 経常利益×(12 ÷Ｎ)÷自己資本× 100

[活動性]
総資本回転率＝純売上高×(12 ÷Ｎ)÷総資本
総資本回転日数＝ 365 ÷総資本回転率
流動資産回転率＝純売上高×(12 ÷Ｎ)÷流動資産計
流動資産回転日数＝ 365 ÷流動資産回転率
固定資産回転率＝純売上高×(12 ÷Ｎ)÷固定資産計
固定資産回転日数＝ 365 ÷固定資産回転率
受取債権回転率＝純売上高×(12 ÷Ｎ)÷(受取手形＋売掛金)
受取債権回転日数＝ 365 ÷受取債権回転率
支払勘定回転率＝仕入高×(12 ÷Ｎ)÷(支払手形＋買掛金)
支払勘定回転日数＝ 365 ÷支払勘定回転率

[安全性]
流動比率＝流動資産計÷流動負債計×100
当座比率＝当座資産計÷流動負債計×100
固定長期適合率＝固定資産÷(総資本−流動負債)×100
自己資本対固定資産率＝固定資産÷純資産の部計×100
自己資本比率＝純資産の部計÷総資本×100
損益分岐点売上高＝固定費÷(１−変動費÷純売上高)

[費用効率]
売上高対支払利息比率＝(支払利息割引料−受取利息割引料)÷純売上高× 100
売上高対販管費比率＝販売費一般管理費÷純売上高×100
売上高対人件費比率＝人件費÷純売上高×100
人件費計合計＝人件費合計
従業員延人数＝指定期間の従業員延べ人数

[生産性]
付加価値＝(純売上高−(売上原価−当期製造原価＋材料費＋外注加工費))
労働分配率＝人件費÷付加価値
一人当たり売上高＝純売上高÷延べ従業員数
一人当たりに人件費＝人件費÷延べ従業員数
一人当たり販管費＝販管費÷延べ従業員数
一人当たり経常利益＝経常利益÷延べ従業員数
一人当たり資本集約度＝総資本÷(延べ従業員数÷Ｎ)
一人当たり労働装備率＝(有形固定資産−建設仮勘定)÷(延べ従業員数÷Ｎ)

※	Ｎは期間選択における選択月数です。

■動向

収益力、活動性、安全性、生産性
〜99％        注意
99〜105％  表示なし
106％〜      良好

費用効率
〜99％        良好
99〜105％  表示なし
106％〜      注意

※	3期の表示順は【環境設定】の「出力設定」タブで変更できます。
※	前期比について前期比＝｛差額 (実額)÷ 前期(絶対値) ｝＋ 100 ・下限は 0 です。(計算結果がマイナスの場合は 0 になります。) ・上限は 9999.9 です。 (計算結果が 9999.9 を超える場合は 9999.9 になります。) ・前期が 0 の場合の前期比は 0 と表示します。